歯科の立場から骨粗鬆症に取り組む日本歯科骨粗鬆症研究会（森井浩世会長大阪市立大学名誉教授）が発足した。歯科からのアプローチは世界初という。
　医科、歯科、柔整、鍼灸などの専門分野が協力して、骨粗鬆症を通して国民の健全な生活を追求していくもので、3月の歯周病・骨粗鬆症専門会議の際、森井会長をはじめ歯科医師の松尾通氏、寺川國秀氏ら6人が骨粗鬆症の学際的な研究の必要性を訴え「大阪宣言」＝写真（下）＝を採択したのがきっかけ。
骨粗鬆症は骨の成分が減り内部がスカスカになるもので、生活習慣病の１つと考えられている。
更年期の女性や高齢期の男性に多く、厚生労働省によると日本での患者は1100万人。10年後には1500万人に達すると危惧され、社会問題化している。
　森井会長は記念講演会で「骨粗鬆症患者の10％しか治療を受けていない」と現状を報告。すべての患者に治療を行き届かせる必要性を訴えた上で、歯周病との関係を強調し「歯科は避けて通れない」と、各専門分野が診断、治療の情報を共有する必要性を力説した。
　さらに、歯科治療の中で、骨粗鬆症を適格に診断できるような歯科医師の対応の必要性を示唆し、認定医制度も設けると語った。
「将来、治療薬を注射するような形で、歯科医師が直接治療できるような方法も考えている」と、歯科医師が骨粗鬆症の治療を行う可能性をほのめかした。
　このほか、三木隆己助教授（大阪市立大学）が、「骨粗鬆症と歯」と題し講演し、歯と骨の関係の深さを説明した上で、「医師は歯疾患、歯科医師が骨疾患の情報を持つことが必要」と強調した。